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目次とメモを置いとく場

『マクロ経済学[第2版]〈新経済学ライブラリ〉』(浅子和美,加納悟,倉澤資成 新世社 2009)

著者:浅子和美[あさこ・かずみ] (1951-) マクロ経済学理論、日本経済の実証分析。
著者:加納 悟[かのう・さとる] (1950-2007)
著者:倉澤資成[くらさわ・もとなり] (1946-) 法と経済学、企業金融の理論。
シリーズ:新経済学ライブラリ;3
件名:マクロ経済学
NDC:331 経済学.経済思想
NDLC:DA1 
備考:ちなみに、〈演習新経済学ライブラリ〉というシリーズもある。2010年には、金谷貞男『演習マクロ経済学[第2版]』が刊行されている。


マクロ経済学 第2版 - 株式会社サイエンス社 株式会社新世社 株式会社数理工学社


【目次】
第2版へのまえがき(2008年師走国立にて ようやく本格的に色づいてきた窓の外のイロハモミジを眺めながら。 著者を代表して 浅子和美) [i-v]
初版へのまえがき(1993年1月 著者) [vi-viii]
目次 [iv-xvi]


I 経済活動水準の決定(概説) 001
  マクロ経済学の目的
  経済活動水準はどのようにして決まるか
  第I部の構成


1 マクロ経済学とは何か? 005
1.1 マクロ経済学の目的 005
  具体的課題
  モデル分析
1.2 経済活動水準の指標―― GDPとは何か 07
  GDPを理解する
    最終財と中間財
    GDPとは
  実質値と名目値
    実質GDPの求め方
1.3 GDP三面等価 010
  GDPを分配面からとらえる
    国内総所得
    生産関数による表現
  GDPを支出面からとらえる
  生産されたものは利用される
    在庫投資も含める
三面等価の関係
    GDPのいろいろな表記
1.4 物価指数 013
  物価変動の把握
    財にウェイトをつける
  GDPデフレーター
1.5 経済の基本構造――市場 019
  生産物市場
  労働市場
    二つの考え方
  貨幣市場
    貨幣とは
    銀行預金も貨幣
    債務と債券
  債券市場
    実物資本はなぜ債券か
    完全代替の仮定
1.6 経済の基本構造――経済主体 025
  家計
    労働所得と資産所得
    消費と貯蓄
    家計の三つの意思決定
    その他の意思決定
  企業
    短期の前提
    企業の三つの意思決定
  政府
    政府の資金調達
  銀行
    銀行部門の役割
    貨幣供給量のコントロール
  海外部門
1.7 まとめと本書の特徴 026
    本書の特徴
練習問題 026


2 GDPの決定メカニズム 031
2.1 総需要と総供給 031
  総需要
    経済主体と各々の需要
    需要の総和
  総供給
2.2 GDPと物価水準 034
  市場均衡
    均衡にないとどうなる?
2.3 二つの考え方――ケインズ経済学と古典派経済学 036
  総需要の変化に対する調整
    両方による調整
  水平な総供給曲線
  垂直な総供給曲線
2.4 なぜ物価上昇は総需要を減少させるのか 040
  資産効果
  貨幣と債券の選択
    資産選択の問題
    貨幣が需要される理由
    物価上昇による貨幣需要の増加
    債券価格の下落と利回り上昇
    利回り上昇による投資需要の停滞
2.5 右上がりの総供給曲線 044
  企業の行動
  水平な総供給曲線
2.6 垂直な総供給曲線 046
  合理的な労働供給
2.7 総需要曲線と総供給曲線のシフト 048
  総需要曲線のシフト
  総供給曲線のシフト
2.8 まとめ 050
練習問題 050


3 労働市場完全雇用 053
3.1 労働供給 060
    賃金率とは
  労働とレジャーの選択
    名目所得と実質所得
    家計が直面するトレード・オフ問題
    生産関数ないし予算制約線
    無差別曲線
    実質賃金率の変化と労働時間
    代替効果と所得効果
  労働の供給関数
    労働供給曲線
    古典派の第二公準
    市場全体の労働供給曲線
3.2 労働需要 065
  企業の合理的行動
    企業の利潤
    利潤を最大化する
    限界費用と限界収入
    古典派の第一公準
  労働の需要関数
3.3 労働市場の均衡 068
    これまでの結果の整理
  賃金調整と労働市場の均衡
    完全雇用均衡の安定性
    総供給曲線は垂直
  労働市場の抽象化
3.4 完全雇用水準のシフト要因 071
  労働供給関数のシフト要因
3.5 完全雇用GDPとセイ法則 072
3.6 まとめ 072
練習問題 072


4 不完全雇用経済と有効需要原理 075
4.1 有効需要の原理 075
    女優の卵の現実
4.2 GDPの決定 076
  家計と企業の行動
  需給の一致
    GDP決定の方程式
    乗数の意味
    一般的な想定の拡張
4.3 45°線の図 081
  不完全雇用経済の需給調整
    派生的な総需要の変動
    意図せざる在庫変動と生産調整
    三面等価の確認
4.4 インフレギャップとデフレギャップ 084
    GDPギャップとデフレギャップの違い
4.5 貯蓄と投資 086
  貯蓄と投資の一致
    貯蓄・投資の図
  資金市場の均衡
  節約のパラドックス
    合成の誤謬
4.6 乗数と乗数過程 090
  乗数過程
4.7 まとめ 092
練習問題 093


II 経済主体の行動 095


5 家計の消費・貯蓄行動 097
5.1 ライフサイクル仮説 098
  2期間モデル
    基本モデル
    現在価値ではかる
    異時点間の予算制約線
  所得の効果
  利子率の効果
  多期間モデル
5.2 恒常所得仮説 105
    消費は恒常所得に依存する
    減税政策の効果
5.3 流動性制約下の消費・貯蓄 106
5.4 マクロの消費・貯蓄関数 107
  単純な例
  一般的なインプリケーション
    負の貯蓄
    合成の誤謬
5.5 マクロ経済学と消費・貯蓄 109
  短期と長期の消費関数
    整合的な説明
  その他の仮説
    相対所得仮説
    流動資産仮説
5.6 まとめ 113
練習問題 113


6 企業の投資行動 115
6.1 投資の2期間モデル 116
  基本モデル
    企業価値最大化と株主の利益
  投資の限界効率
6.2 投資の調整コスト 118
  最適な資本ストック
    資本のレンタルコスト
    最適な資本ストックの決定
    最適労働雇用量との同時決定
  新古典派投資理論
  投資の調整コスト
    ペンローズ曲線と一括投資の非効率性
6.3 トービンのq理論 123
  株式収益率とトービンのqの定義
  株価の決定
    投資を行わず成長しない企業
    投資を行い成長する企業
    株価最大化の条件
  最適投資率の決定と投資関数
    最適な投資率
    トービンのqの定義に基づく投資関数
    45°線のペンローズ曲線
6.4 その他の投資関数 129
  ジョルゲンソンの投資理論
  加速度原理
  投資理論発展の経緯
6.5 まとめ 132
練習問題 132


III 貨幣と経済活動 135


7 貨幣需要 137
7.1 貨幣のもつ三つの機能 137
    欲望の二重の一致
  支払手段
    交換の媒体になる
  価値尺度ないし計算単位
    デノミとは
  価値保存手段
    貨幣経済パラドックス
  三つの機能と貨幣の条件
    支払手段vs価値の保存手段
    価値の保存手段vs価値尺度
    価値尺度vs支払手段
7.2 貨幣の需要動機 143
7.3 取引動機と貨幣需要 144
  数量方程式
    数量方程式
    フィッシャーの交換方程式
    ケンブリッジ方程式
  在庫理論アプローチ
7.4 投機的動機と貨幣需要 148
  試算の流動性の定義
    本来的価値の実現の容易さ
    資産価値の安定性
  流動性選好
    コンソルの予想収益率を求める
    異なるコンソルの予想価格と貨幣需要
    経済全体の貨幣需要
  コンソルと割引率
    割引債との裁定
  債券価格と利子率
  貨幣市場と利子率の決定
  流動性の罠
7.5 資産保有としての貨幣需要 155
7.6 まとめ 156
練習問題 156


8 貨幣供給 159
8.1 マネーサプライからマネーストックへ 160
  マネーサプライ
    要求払い預金はなぜマネーストックに入るか
    定期性預金の流動性
    M3と広義流動性
    経済指標との関係
  マネーサプライからマネーストック
    マネーストック統計
  本書での貨幣について
8.2 信用創造 163
  信用創造のメカニズム
    信用創造の数値例
  信用乗数
8.3 ハイパワード・マネー貨幣乗数 166
  中央銀行のバランスシート
  貨幣乗数
    貨幣乗数の安定性
  貨幣乗数アプローチ vs 日銀理論
    金融調節とハイパワード・マネー
8.4 貨幣供給のシーニョレッジ 169
    実質シーニョレッジ
8.5 まとめ 170
練習問題 170

 
IV マクロ諸変数の同時決定 173


9 マクロ経済の一般均衡 175
9.1 フロー市場とストック市場 176
  フローとストックの相互作用
  労働市場のモデル化
  生産物市場のモデル化
9.2 労働市場と生産物市場 177
  ワルラス法則
  貨幣市場の均衡
9.3 資産市場 180
  市場均衡式
9.4 マクロモデル 182
9.5 まとめ 184
練習問題 184


10 古典派経済学の体系 187
10.1 完全雇用均衡 188
  伸縮的な賃金の調整
  生産物市場での調整
    Pとrの負の関係
  貨幣市場での調整
    Pとrの正の関係
  完全雇用経済での同時調整
10.2 数量方程式と貨幣の中立性 192
10.3 貯蓄・投資と自然利子率 192
  貯蓄・投資の貸付賃金説
    資金市場の均衡
  財政政策の効果
10.4 まとめ 195
練習問題 195


11 ケインズ経済学の体系 197
11.1 名目賃金率の下方硬直性 197
  相対賃金仮説
  効率賃金仮説
    最適な労働努力と効率賃金
  暗黙の契約仮説
    所得保障保険
  その他の仮説
11.2 不完全雇用均衡 202
  労働市場
  生産物市場
  貨幣市場
  連立方程式体系
11.3 総需要・総供給分析 206
  総需要関数
    Y^DはPの減少関数
  総供給関数
    Y^SはPの増加関数
    W~の上昇によるシフト
  総需要と総供給
  外生変数のシフト
    名目賃金論争
11.4 IS-LM分析 211
    水平な総供給曲線
  IS曲線
    IS曲線は右下がり
    IS曲線のシフト
  LM曲線
    LM曲線は右上がり
    LM曲線のシフト
11.5 財政・金融政策の効果 214
  財政政策の効果
    財政政策の効果の分解
  金融政策の効果
    ケインズ=トービン効果
    ピグー効果
    総需要関数の導出
11.6 まとめ 218
練習問題 219


12 マクロモデルの比較 221
12.1 価格調整と数量調整 223
  自発的失業と非自発的失業
  市場での需給調整
    ワルラス的調整とマーシャル的調整
    マクロ経済での調整をどう見るか
  名目賃金論争
12.2 供給サイドと需要サイド 227
  完全雇用完全雇用GDPの変動
12.3 貨幣の中立性と貨幣錯覚 228
  貨幣の価格(機会費用)は?
  貨幣錯覚の存在と意義
12.4 貸付資金説と流動性選好説 229
  古典派経済学の貸付資金説
  ケインズ経済学の流動性選好説
    フロー市場とストック市場
12.5 マクロ安定化政策 230
  政府の介入の是非
    政策論争
12.6 一般性と総合化 231
    一般理論の一般性
  時間的視野
  主体的行動の合理性
12.7 まとめ 233
練習問題 234

 
V インフレーションと景気循環 235


13 インフレーション 237
13.1 インフレの経済効果 238
  インフレの定義
    インフレの指標
    インフレの持続期間と上昇率
    本書でのインフレの定義
  インフレと相対価格体系
  インフレとフィッシャー式
    実質利子率の定義式
    定義式から均衡式へ
  インフレと所得配分
    インフレによる増税増収
    名目資産の目減り
    シーニョレッジとインフレ税

13.2 インフレ期待とIS-LM分析 244
  インフレ期待のマクロモデル
    IS-LMの均衡点

13.3 伝統的インフレ理論 245
  ディマンドプル・インフレ
  コストプッシュ・インフレ
  需要シフト・インフレ
  貨幣数量説

13.4 フィリップス曲線 249
  失業率と賃金インフレ
    労働市場の超過需要
    労働市場の需要と供給の法則
  自然失業率
  賃金インフレと物価インフレ
    外生的な生産性上昇
    マークアップ原理
    生産物市場の需要と供給の法則
    オークン法則
  インフレ期待

13.5 自然失業率仮説 254
  短期と長期のフィリップス曲線
    期待均衡と長期フィリップス曲線
  自然失業率仮説
    自然失業率仮説の必要条件
    NAIRU

13.6 インフレ過程 257
  マクロモデル
    インフレ過程の解
    二つの特殊ケース
  定常的期待形成仮説
    マネーストックの調整
  合理的期待形成仮説
    短期における自然失業率仮説
    自己実現的な期待形成
  新しい古典派の考え方
    名の由来

13.7 スタグフレーションとデフレ 264
  スタグフレーション
    総供給曲線のシフト
    価格シグナルの機能の低下
    原油価格の高騰
  デフレ
    賃金・物価の下方硬直性
    デフレギャップ
    日本経済の失われた日々
    スタグフレーションの逆=好況下の物価下落
    デット・デフレーション

13.8 資産インフレとバブル 268
  ファンダメンタルズ・モデル
    資産価格のファンダメンタルズ
  バブル
    合理的バブル
    バブルの崩壊
  バブルと実体経済
    通説の場合
    合理的バブルの場合
    裁定条件の部分均衡分析
  インフレと資産インフレ

13.9 まとめ 275
練習問題 276


14 景気循環 279
14.1 景気循環の特徴 280
  景気指標と景気局面
    二通りの局面分析法
    景気の波
    景気指標
  景気の波の種類
    波の周期

14.2 景気循環理論 283
  景気循環理論
    外生vs内生
    実物貨幣
    線形vs非線形
    決定論vs確率論
    均衡vs不均衡
  景気の反転
    協調の失敗
    非協力ゲームの繰り返し
  実証研究
    何を実証するのか?
    三つの景気循環理論

14.3 天井・床型景気循環論 289
    定差方程式の解
    天井と床

14.4 均衡景気循環論 291
    景気循環は均衡点の変動
    政策介入と期待形成
    太陽黒点
  RBCモデル:基本枠組み
    代表的個人の想定
    生産関数と全要素生産性
  代表的個人の最適化行動
    貨幣の役割
    最適化問題の解法
    期待形成仮説の特定
    消費の決定
    労働供給の決定
    貨幣需要の決定
  RBCモデル:マクロ経済の均衡
    生産物の供給と需要
    労働の供給と需要
    貨幣の供給と需要
    一般均衡の概念
    初期値と横断性条件
  貨幣の超中立性
    長期定常状態
    貨幣の中立性と貨幣の超中立性
    定常状態以外での超中立性
  RBCモデルのカリブレーション
    RBCモデルの到達点
  RBCモデルの限界
    消費の異時点間変動
    労働と実質賃金率の変動

14.5 ニュー・ケインジアン景気循環論 307
  メニューコスト・モデル
    独占的競争下の企業行動
    価格の粘着性の機会費用
    逸失利潤の大きさ
    メニューコスト・モデルの含意
  マクロ経済の一般均衡
    貨幣の非中立性
    全要素生産性景気循環
    総需要外部性
  ニュー・ケインジアンフィリップス曲線
    時間依存型粘着性
    改定価格の計算
    一般物価水準の粘着性
    インフレ率の導出
    ニューケインジアンフィリップス曲線
    インフレ率には粘着性があるかないか

14.6 まとめ 316
練習問題 316

 
VI 政府の経済活動とマクロ安定化政策 319


15 政府の経済活動 321
15.1 政府の役割 322
  小さな政府と大きな政府
  マクロ経済学の中での政府

15.2 財政政策の目標と手段 323
  財政政策の目標
    マクロ経済の安定化機能
    税収最大化とラッファー曲線
    ラッファー曲線と最適税率の条件
    減税によって税収は増えるか?
  財政政策の手段
    政府の予算制約式
    財政収支の均衡

15.3 金融政策の目標と手段 327
  プルーデンス政策
  伝統的な金融政策の手段
    公定歩合操作
    預金準備率操作
    公開市場操作

15.4 政策運営の一般理論 330
  ティンバーゲンの定理
    マンデルの定理

15.5 政策発動のアナウンスメント効果 332
  疑似誘導形モデルによる分析
    政策の三つの効果
    s期前のアナウンスメント効果
  アナウンスメント効果と政策運営

15.6 中間目標と最終目標 335
    最終目標か中間目標か?
    中間目標の条件

15.7 まとめ 336
練習問題 337


16 マクロ安定化政策 339
16.1 金融政策の伝播経路 340
  ポートフォリオ調整と利子率
    ケインズ=トービン効果
  資産効果
  流動性制約と信用供与
    マネービューとクレジットビュー
    銀行の情報生産機能
  期待形成とアナウンスメント効果
    利子率の期間構造
    ゼロ金利政策と時間軸効果
  為替レートと開放経済効果

16.2 マネタリストケインジアン論争:相対的有効性 348
  マネタリストケインジアン論争
    処方箋の背景
  ショックの源泉と望ましい政策
    IS曲線のシフト
    LM曲線のシフト
    結果の解釈
    政策の割当て
  政策の機動性と制御可能性
    政策ラグの分類
    財政金融政策の政策ラグ
    政策手段の制御可能性
    政策手段の不安定化
  その他の論争点

16.3 クラウディング・アウトと公債の中立命題 354
  クラウディング・アウト
    問題はマクロでのクラウディング・アウトの程度
  公債の中立命
    ネオ・リカーディアンの主張
    非ケインズ効果

16.4 合理的期待革命:絶対的有効性 358
  LSW命題
    ルーカス型総供給関数
    総需要と市場均衡
  新しい古典派の盛衰とルーカス批判
    新しい古典派の意義
    ルーカス批判
16.5 政策運営の積極主義 362
  ショックの持続性と積極主義
  経済構造の不確実性と保守主義
    確率的定常状態のモデル分析
  最適政策の動学的不整合性
    特許政策のジレンマ
    マクロ安定化政策の信認
  政策反応と期待形成
    新政権の発足と目標設定
    モデル分析からの知見
  ルールと裁量
    動学的不整合性とルール政策
    ルールと裁量の再検討

16.6 まとめ 371
練習問題 372


VII 経済成長,国際マクロ経済学 375


17 資本蓄積と経済成長 377
17.1 新古典派成長モデル 378
    モデルの基本
    貯蓄と投資の均衡
    定常状態への収束

17.2 技術進歩と経済成長 381
  技術進歩の種類
    全要素生産性の意義
    ハロッド中立的技術進歩と生産性上昇
  経済成長の源泉
    経済成長の要因分析
  成長会計の手順
    限界生産力原理
    成長率の分解

17.3 非均斉的成長の可能性 385
  レオンチェフ型の生産関数
  ハロッド=ドーマーの成長モデル
    自然成長率と保証成長率
    ナイフエッジの原理
    資本と労働の代替性

17.4 黄金率と最適成長 389
  黄金率
    黄金率の背景
  最適成長論
    一般均衡の概念
    対数線形効用関数とケインズ=ラムゼイ・ルール
    資本労働比率の動学方程式
  位相図による分析
    Δc_t=0曲線の軌跡
    Δk_t=0曲線の軌跡
    位相図
  ターンパイク定理

17.5 内生的成長モデル 397
  内生的成長論
  AKモデル
    生産関数のミクロ的基礎
    内生的成長の可能性
    AKモデルの拡張

17.6 まとめ 401
練習問題 401


18 開放マクロ政策 403
18.1 国際収支 403
    国際収支の分類
  ISバランス論

18.2 為替相場制と資本移動 405
    固定相場制
    変動相場制

18.3 利子裁定 406
    日本とアメリカでの運用
  先物取引による利子裁定
    借入れによる裁定
  アンカヴァード利子裁定式
  実証研究
    先物為替レートと将来の直物為替レートの関係

18.4 開放経済のマクロ・モデル 410
  マンデル=フレミング・モデル
  固定相場制の場合
    固定相場制での金融政策
    政府支出の増大
    Mの増加の効果?
  変動相場制の場合
    変動相場制下の均衡
    経常収支の不均衡と長期の均衡
    財政金融政策の効果

18.5 国内バランスと対外バランス 416
    マクロ経済の均衡
  政策割当
    マンデルの定理

18.6 まとめ 420
練習問題 421


19 経常収支と為替レート 423
19.1 経常収支の調整 423
  弾力性アプローチ
  アブソープション・アプローチ
  マネタリー・アプローチ
  アセット・アプローチ
  各アプローチの比較

19.2 為替レートの決定 427
  ファンダメンタルズとバブル
    オーバー・シューティング

19.3 マクロ経済の国際連動性 429
    マンデル=フレミング・モデルでの国際連動性
  変動相場制の問題点

19.4 政策協調 431
    政策協調としての世界機関
    政策協調の目的と効果
  政策協調の限界

19.5 まとめ 433
練習問題 434


参考文献 [435-437]
練習問題解答 [438-449]
索引 [450-461]