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『21世紀の資本』(Thomas Piketty[著] 山形浩生, 守岡桜, 森本正史[訳] みすず書房 2014//2013)

原題:Le Capital au XXIe siècle
英題:Capital in the Twenty-First Century
著者:Thomas Piketty(1971-) 
翻訳:山形 浩生
訳者:守岡 桜
訳者:森本 正史
カバーデザイン:川添 英昭(1979-) ブックデザイナー/グラフィックデザイナー。
NDC:331.82 経済各論 >> 資本の理論
備考:英語版からの重訳。


21世紀の資本 | みすず書房


※充実したサポートページ(の日本語版)
ピケティ『21世紀の資本』オンラインページ


【目次】
凡例 [i]
目次 [iiiーxii]
謝辞 [xiiiーxv]


はじめに 001
  データなき論争?
  マルサス、ヤング、フランス革命
  リカード――希少性の原理
  マルクス――無限蓄積の原理
  マルクスからクズネッツへ、または終末論からおとぎ話へ
  クズネッツ曲線――冷戦さなかのよい知らせ
  分配の問題を経済分析の核心に戻す
  本書で使ったデータの出所
  本研究の主要な結果
  格差収斂の力、格差拡大の力
  格差拡大の根本的な力―― r>g
  本研究の地理的、歴史的範囲
  理論的、概念的な枠組み
  本書の概要


  第I部 所得と資本

第1章 所得と産出 041
  長期的に見た資本-労働の分配――実は不安定
  国民所得の考え方
  資本って何だろう?
  資本と富
  資本/所得比率
  資本主義の第一基本法則―― α=r×β
  国民経済計算――進化する社会構築物
  生産の世界的分布
  大陸ブロックから地域ブロックへ
  世界の格差――月150ユーロから月3000ユーロまで
  世界の所得分配は産出の分配よりもっと不平等
  収斂に有利なのはどんな力?


第2章 経済成長 幻想と現実 077
  超長期で見た経済成長
  累積成長の法則
  人口増加の段階
  マイナスの人口増加?
  平等化要因としての人口増加
  経済成長の段階
  購買力の10倍増とはどういうことだろう?
  経済成長――ライフスタイルの多様化
  成長の終わり?
  年率1%の経済成長は大規模な社会変革をもたらす
  戦後期の世代――大西洋をまたぐ運命の絡み合い
  世界成長の二つの釣り鐘曲線
  インフレの問題
  18,19世紀の通貨大安定
  古典文学に見るお金の意味
  20世紀における金銭的目安の喪失


  第II部 資本/所得比率の動学

第3章 資本の変化 119
  富の性質――文学から現実へ
  イギリスとフランスにおける資本の変化
  外国資本の盛衰
  所得と富――どの程度の規模か
  公共財産、民間財産
  歴史的観点から見た公共財産
  イギリス――民間資本の強化と公的債務
  公的債務で得をするのは誰か
  リカードの等価定理の浮き沈み
  フランス――戦後の資本家なき資本主義


第4章 古いヨーロッパから新世界へ 147
  ドイツ――ライン型資本主義と社会的所有
  20世紀の資本が受けた打撃
  米国の資本――ヨーロッパより安定
  新世界と外国資本
  カナダ――王国による所有が長期化
  新世界と旧世界――奴隷制の重要性
  奴隷資本と人的資本


第5章 長期的に見た資本/所得比率 172
  資本主義の第二法則―― β=s/g
  長期的法則
  1970年代以降の富裕国における資本の復活
  バブル以外のポイント――低成長、高貯蓄
  民間貯蓄の構成要素二つ
  耐久財と貴重品
  可処分所得の年数で見た民間資本
  財団などの資本保有者について
  富裕国における富の民営化
  資産価値の歴史的回復
  富裕国の国民資本と純外国資産
  21世紀の資本
  所得比率はどうなるか?
  地価の謎


第6章 21世紀における資本と労働の分配 207
  資本/所得比率から資本と労働の分配へ
  フロー ――ストックよりさらに推計が困難
  純粋な資本収益という概念
  歴史的に見た資本収益率
  21世紀初期の資本収益率
  実体資本と名目資産
  資本は何に使われるか
  資本の限界生産性という概念
  過剰な資本は資本収益率を減らす
  コブ=ダグラス型生産関数を超えて――資本と労働の分配率の安定という問題
  21世紀の資本と労働の代替 弾性値が1より大きい
  伝統的農業社会――弾性値が1より小さい
  人的資本はまぼろし
  資本と労働の分配の中期的変化
  再びマルクスと利潤率の低下
  「二つのケンブリッジ」を越えて
  低成長レジームにおける資本の復権
  技術の気まぐれ


  第III部 格差の構造

第7章 格差と集中 予備的な見通し 247
  ヴォートランのお説教
  重要な問題――労働か遺産か?
  労働と資本の格差
  資本――常に労働よりも分配が不平等
  格差と集中の規模感
  下流中流、上流階級
  階級闘争、あるいは百分位闘争?
  労働の格差――ほどほどの格差?
  資本の格差――極端な格差
  20世紀の大きなイノベーション――世襲型の中流階級
  総所得の格差―― 二つの世界
  総合指標の問題点
  公式発表を覆う慎みのベール
  「社会構成表」と政治算術に戻る


第8章 二つの世界 281
  単純な事例――20世紀フランスにおける格差の縮小
  格差の歴史――混沌とした政治的な歴史へ
  「不労所得生活者社会」から「経営者社会」へ
  トップ十分位の各種世界
  所得税申告の限界
  両大戦間の混沌
  一次的影響の衝突
  1980年代以降のフランスにおける格差の拡大
  もっと複雑な事例――米国における格差の変容
  1980年以降の米国の格差の爆発的拡大
  格差の拡大が金融危機を引き起こしたのか?
  超高額給与の台頭
  トップ百分位内の共存


第9章 労働所得の格差 316
  賃金格差――教育と技術の競争か?
  理論モデルの限界――制度の役割
  賃金体系と最低賃金
  米国での格差急増をどう説明するか?
  スーパー経営者の台頭――アングロ・サクソン的現象
  トップ千分位の世界
  ヨーロッパ ―― 1900-1910年には新世界よりも不平等
  新興経済国の格差――米国よりも低い?
  限界生産性という幻想
  スーパー経営者の急上昇
  格差拡大への強力な推進力


第10章 資本所有の格差 350
  極度に集中する富――ヨーロッパと米国
  フランス ――民間財産の観測所
  世襲社会の変質
  ベル・エポック期のヨーロッパの資本格差
  世襲中流階級の出現
  米国における富の不平等
  富の分岐のメカニズム ――歴史におけるrとg
  なぜ資本収益率が成長率よりも高いのか?
  時間選好の問題
  均衡分布は存在するのか?
  限嗣相続制と代替相続制
  民法典とフランス革命の幻想
  パレートと格差安定という幻想
  富の格差が過去の水準に戻っていない理由は?
  いくつかの部分的説明 時間、税、成長
  21世紀―― 19世紀よりも不平等?


第11章 長期的に見た能力と相続 392
  長期的な相続フロー
  税務フローと経済フロー
  三つの力――相続の終焉という幻想
  長期的死亡率
  人口とともに高齢化する富―― μ×m効果
  死者の富、生者の富
  50代と80代――ベル・エポック期における年齢と富
  戦争による富の若返り
  21世紀には相続フローはどのように展開するか?
  年間相続フローから年間相続ストックへ
  再びヴォートランのお説教へ
  ラスティニャックのジレンマ
  不労所得生活者と経営者の基本計算
  古典的世襲社会――バルザックとオースティンの世界
  極端な富の格差は貧困社会における文明の条件なのか?
  富裕社会における極端な能力主義
  プチ不労所得者の世界
  民主主義の敵、不労所得生活者
  相続財産の復活――ヨーロッパだけの現象か、グローバルな現象か


第12章 21世紀における世界的な富の格差 446
  資本収益率の格差
  世界金持ちランキングの推移
  億万長者ランキングから「世界資産報告」まで
  資産ランキングに見る相続人たちと起業家たち
  富の道徳的階層
  大学基金の純粋な収益
  インフレが資本収益の格差にもたらす影響とは
  ソヴリン・ウェルス・ファンドの収益――資本と政治
  ソヴリン・ウェルス・ファンドは世界を所有するか
  中国は世界を所有するのか
  国際的格差拡大、オリガルヒ的格差拡大
  富裕国は本当は貧しいのか


  第IV部 21世紀の資本規制

第13章 21世紀の社会国家 489
 2008年金融危機と国家の復活
  20世紀における社会国家の成長
  社会国家の形
  現代の所得再分配――権利の論理
  社会国家を解体するよりは現代化する
  教育制度は社会的モビリティを促進するだろうか?
  年金の将来 ペイゴー方式と低成長
  貧困国と新興国における社会国家


第14章 累進所得税再考 514
  累進課税の問題
  累進課税 限定的だが本質的な役割
  20世紀における累進税制――とらえどころのない混沌の産物
  フランス第三共和政における累進課税
  過剰な所得に対する没収的な課税――米国の発明
  重役給与の爆発――課税の役割
  最高限界税率の問題再考


第15章 世界的な資本税 539
  世界的な資本税――便利な空想
  民主的、金融的な透明性
  簡単な解決策――銀行情報の自動送信
  資本税の狙いとは?
  貢献の論理、インセンティブの論理
  ヨーロッパ富裕税の設計図
  歴史的に見た資本課税
  別の形態の規制――保護主義と資本統制
  中国での資本統制の謎
  石油レントの再分配
  移民による再分配


第16章 公的債務の問題 567
  公的債務削減――資本課税、インフレ、緊縮財政
  インフレは富を再分配するか?
  中央銀行は何をするのか?
  お金の創造と国民資本
  キプロス危機――資本税と銀行規制が力をあわせるとき
  ユーロ ―― 21世紀の国家なき通貨?
  欧州統合の問題
  21世紀における政府と資本蓄積
  法律と政治
  気候変動と公的資本
  経済的透明性と資本の民主的なコントロール


おわりに 601
  資本主義の中心的な矛盾―― r>g
  政治歴史経済学に向けて
  最も恵まれない人々の利益 


図表一覧 [95ー98]
原注 [17ー94]
索引 [1ー16]




【図表一覧】
はじめに
図 I.1 米国での所得格差 1910-2010
図 I.2 ヨーロッパでの資本/所得比率 1870-2010

第 1 章 所得と産出
図 1.1 世界産出の分配 1700-2012
図 1.2 世界人口の分布 1700-2012
図 1.3 世界の格差、1700-2012:拡大して収斂?
図 1.4 為替レートと購買力平価(PPP)、ユーロ/ドル
図 1.5 為替レートと購買力平価(PPP)、ユーロ/人民元
表 1.1 世界GDP の分配 2012

第 2 章 経済成長:幻想と現実
図 2.1 世界人口の増加、1700-2012
図 2.2 太古から2100 年までの世界人口増加率
図 2.3 産業革命以来の一人当たり産出の増加率
図 2.4 太古から2100 年までの世界一人当たり産出増加率
図 2.5 太古から2100 年までの世界産出増加率
図 2.6 産業革命以来のインフレ
表 2.1 産業革命以来の世界の成長(年平均成長率)
表 2.2 累積成長の法則
表 2.3 産業革命以来の人口増(年平均増加率)
表 2.4 仏米の産業別雇用1800 ー2012 (雇用シェア(%))
表 2.5 産業革命以来の一人当たり産出成長(年平均増加率)

図 3.1 イギリスの資本 1700-2010
図 3.2 フランスの資本 1700-2010
図 3.3 イギリスの公的資本 1700-2010
図 3.4 フランスの公的財産 1700-2010
図 3.5 イギリスの民間資本と公的資本 1700-2010
図 3.6 フランスの民間資本と公的資本 1700-2010
表 3.1 2012 年フランスでの公共財産と民間財産

第 4 章 古いヨーロッパから新世界へ
図 4.1 ドイツの資本 1870-2010
図 4.2 ドイツの公的財産 1870-2010
図 4.3 ドイツの民間資本と公的資本 1870-2010
図 4.4 ヨーロッパの民間資本と公的資本 1870-2010
図 4.5 ヨーロッパの国民資本 1870-2010
図 4.6 米国の資本 1770-2010
図 4.7 米国の公的財産 1770-2010
図 4.8 米国の民間資本と公的資本 1770-2010
図 4.9 カナダの資本 1860-2010
図 4.10 米国の資本と奴隷制
図 4.11 1770-1810 年頃の資本:旧世界と新世界

第 5 章 長期的にみた資本/所得比率
図 5.1 ヨーロッパと米国の民間資本と公的資本 1870-2010
図 5.2 ヨーロッパと米国の国民資本 1870-2010
図 5.3 金持ち国の民間資本1970-2010
図 5.4 可処分所得年数で見た民間資本
図 5.5 金持ち国の民間資本と公的資本1970-2010
図 5.6 企業の市場価値と簿価
図 5.7 金持ち国の国民資本 1970-2010
図 5.8 世界の資本/所得比率 1870-2100
表 5.1 金持ち国の成長率と貯蓄率 1970-2010
表 5.2 金持ち国での民間貯蓄 1970-2010
表 5.3 金持ち国での総貯蓄と純貯蓄 1970-2010
表 5.4 金持ち国での民間貯蓄と公的貯蓄 1970-2010

第 6 章 21 世紀における資本と労働の分配
図 6.1 イギリスでの資本と労働の分配 1770-2010
図 6.2 フランスでの資本と労働の分配 1820-2010
図 6.3 イギリスでの純粋な資本収益率1770-2010
図 6.4 フランスでの純粋な資本収益率1820-2010
図 6.5 金持ち国の資本シェア1975-2010
図 6.6 フランスにおける企業付加価値の利潤シェア1900-2010
図 6.7 フランスにおける住宅家賃の国民所得シェア1900-2010
図 6.8 フランスにおける資本の国民所得シェア1900-2010

第 7 章 格差と集中:予備的な見通し
表 7.1 時間空間的に見た所得格差
表 7.2 時間空間的に見た資本所有格差
表 7.3 時間空間的に見た総所得(労働と資本)の格差

第 8 章 二つの世界
図 8.1 フランスにおける所得格差 1910-2010
図 8.2 不労所得生活者の減少 1910-2010
図 8.3 1932 年フランスにおける最上位層の所得構成
図 8.4 2005 年フランスにおける最上位層の所得構成
図 8.5 米国の所得格差 1870-2010
図 8.6 米国におけるトップ百分位の構成 1910-2010
図 8.7 米国の高所得と高賃金 1910-2010
図 8.8 米国の上位1 パーセントの変化
図 8.9 1929 年における米国のトップ所得内訳
図 8.10 2007 年における米国のトップ所得内訳

第 9 章 労働所得の格差
図 9.1 フランスと米国の最低賃金 1950-2013
図 9.2 アングロサクソン諸国における所得格差 1910-2010
図 9.3 大陸ヨーロッパと日本での所得格差 1910-2010
図 9.4 北欧と南欧での所得格差 1910-2010
図 9.5 アングロサクソン諸国におけるトップ十分位所得のシェア 1910-2010
図 9.6 大陸ヨーロッパと日本でのトップ0.1 パーセントの所得シェア 1910-2010
図 9.7 ヨーロッパと米国でのトップ十分位の所得のシェア 1910-2010
図 9.8 ヨーロッパと米国での所得格差 1910-2010
図 9.9 新興経済国の所得格差 1910-2010

第 10 章 資本所有の格差
図 10.1 フランスの富の不平等 1810-2010
図 10.2 パリとフランスの富と不平等の比較 1810-2010
図 10.3 イギリスの富の不平等 1810-2010
図 10.4 スウェーデンにおける富の格差 1810-2010
図 10.5 米国の富の格差 1810-2010
図 10.6 ヨーロッパと米国における富の格差の比較 1810-2010
図 10.7 資本収益率と成長率 フランス 1820-1913
図 10.8 資本シェアと貯蓄率 フランス 1820-1913 年
図 10.9 世界的な資本収益率と経済成長率の比較 古代から2100 年まで
図 10.10 世界的に見た税引き後資本収益率と経済成長率 古代から2100 年まで
図 10.11 世界的に見た税引き後利益率と成長率 古代から2200 年まで
表 10.1 パリ住民資産ポートフォリオ構成 1872-1912

第 11 章 長期的に見た能力と相続
図 11.1 年間相続フローの国民所得比 フランス 1820 ‐ 2010
図 11.2 フランスにおける死亡率 1820-2100
図 11.3 平均死亡年齢と平均相続年齢 フランス 1820-2100
図 11.4 相続フロー対死亡率: フランス、1820-2010
図 11.5 平均生存時財産と平均死亡時財産比率:フランス 1820-2010
図 11.6 相続フローの実測値と今後のシミュレーション:フランス 1820-2100
図 11.7 相続財産が国富に占めるシェア:フランス 1850-2100
図 11.8 世帯可処分所得に年次相続フローが占める割合:フランス 1820-2010
図 11.9 1790-2030 年に生まれたコーホートの(労働と相続による)総リソースに占める相続のシェア
図 11.10 1790-2030 年生まれのコーホートにとってのラスティニャックのジレンマ
図 11.11 生涯労働所得に相当する相続を受けるのは、コーホートのうちの何パーセントか?
図 11.12 1900-2010 年のヨーロッパにおける相続フロー
表 11.1 フランスの年齢ー財産プロフィール 1820-2010 (50-59 歳平均財産比、%)

第 12 章 21 世紀における世界的な富の格差
図 12.1 『フォーブス』による世界の億万長者たち 1987-2013
図 12.2 世界人口と世界総資産に占める億万長者たちの比率 1987-2013
図 12.3 世界の富のトップ区分の資産シェア 1987-2013
図 12.4 世界の資本/所得比率 1870-2100
図 12.5 世界の資本分配 1870-2100
図 12.6 富裕国の純外国資産ポジション
表 12.1 世界のトップ資産成長率 1987-2013
表 12.2 米国大学の資本基金収益率 1980-2010

第 13 章 21 世紀の社会国家
図 13.1 金持ち国の税収 1870-2010 年

第 14 章 累進所得税再考
図 14.1 最高所得税率1900-2013
図 14.2 最高相続税率1900-2013