『増補学校と工場――二十世紀日本の人的資源』(猪木武徳ちくま学芸文庫 2016//1996)

著者：猪木武徳［いのき・たけのり］(1945-)　労働経済学、経済思想。
NDC：372.1　日本教育史・事情

作者:武徳, 猪木
筑摩書房

【目次】
はじめに　[003-012]
　取り上げた問題
　労働経済学の視点
　人材の育成は長期的な問題
目次　[013-019]

第1章　江戸の深さ、明治の新しさ　021
１　藩校・寺子屋から「学校」へ　023
　藩士の教育・選抜システム
　読み書き算盤
　郷学と私塾
　家訓と商家の現場教育
　小学校の誕生
　「教育令」から「諸学校令」へ
２　外国の知識・技能の移入　047
　お雇い外国人
　日本人の弟子たち
　法律顧問
　エンジニア教育
　近代科学と学術
　音楽
　美術・工芸
　留学
　人が動くことによる技術移転の重要性

第2章　工業化と労働力　073
１　産業教育と労働の現場　076
　実業学校
　職人を訓練
　軍工廠の役割
　軍工廠の養成工
２　「女工哀史」と労働争議　088
　綿糸紡績
　「下層社会」のありさま
　女工と企業内教育
　労働組合の誕生
　激化した争議
３　勤続年数と技能　113
　労働移動の実態と弊害
４　研究開発と技術者たち　120
　原敬と大学令
　大卒者の就職難
　科学技術の研究開発
　シンクタンク

第3章　軍隊と産業　133
１　陸海軍の教育と選抜　136
　陸軍幼年学校と陸士・陸大
　海軍兵学校と海軍大学校
　軍人の出身家庭
　将校の級区分と進級
　軍隊の進級制度の特徴
２　軍事技術と民間企業　153
　「ゼロ戦」から新幹線へ
　人的資源への戦争の影響
　戦時期の賃金制度
　労働力移動と「接触効果」
　職業軍人の戦後

第4章　戦後の学校　171
１　占領と教育改革　174
　GHQの教育改革指令
　教育勅語から教育基本法へ
　旧制高校が姿を消す
　女子教育の拡充
２　人的資本理論の妥当性　187
　進学率の驚異的な上昇
　教育は投資であり、消費でもある
　大学教育の収益率
　在学によって失う収入
３　現実の動き　198
　選抜装置という見方
　学校教育の価値
　教育はどの段階で生産性の上昇に効果を持つか
　高等教育における職業教育

第5章　工場内の人材育成　215
１　職場でのブルーカラーの教育訓練　217
　労働と生産性の関係
　教育・訓練の形
　OJTが中心
２　OJTはなぜ有効か　235
　「生きた知識」を伝える
　小コストで技能を高める
　民主的な人材選抜方法
３　発展途上国の経験が示すこと　244

４　日本の高度成長期に起こったこと　247
　不確実性、変化、異常への対応
　資本設備の高度化
　間接部門の成長・拡大
５　「日本的雇用慣行」は日本独自か　256
　長期勤続と年功賃金
　大企業における長期雇用
　雇用慣行を長期的に見れば

第6章　高学歴化したホワイトカラー　271
１　戦前と戦後のホワイトカラー　274
　戦後の傾向
　大企業、大都市で圧倒的に多い
　トップ・マネージャー層の特徴
２　ホワイトカラーと「日本的雇用慣行」　284
　能力主義と評価システム
３　報酬の形態　289
　「年俸制」の三つのタイプ
　年俸制の実態
　日本生産性本部の調査
　労務行政研究所のアンケート
４　日本と米国の事情　298
　日本
　米国
　部門格差の問題
　日本と米国のホワイトカラー
５　ホワイトカラー・モデルを考える　310
　技能測定の難しさ
　リスクと責任

第7章　官吏から公務員へ　315
１　官吏の任用　318
　情実から試験へ――「ペンドルトン法」
　天皇の官吏
　戦後システムとキャリア
２　地方公務員の人事システム――東京都の場合　324
　任用制度の特徴
　現代の科挙？
　(1)主任職選考
　(2)管理職選考
　競争原理の適正
３　「天下り」をめぐって　336
　「天下り先」の三類型
　特殊法人への「天下り」
　「天下り」批判論
　「天下り」に見られる合理性――ひとつの仮説
　特殊法人における勤続年数
　公務員の量的問題
　専門家集団としての公務員
　部門間の人材の配分
　中央から地方への人材の動き